【中文】
1、「钙钛矿太阳能电池」耐久性提升 产综研开发出新技术
产业技术综合研究所的主任研究员神田广之与研究团队长村上拓郎等人开发了一项提升钙钛矿太阳能电池耐久性的技术。通过将添加至空穴传输层的有机分子设计为斜向结构，可有效降低劣化程度。在2025年6月至2026年2月的户外暴露试验中，该电池成功保持了初始发电效率。这标志着钙钛矿太阳能电池已具备耐受日本夏季高温的能力。
2、日本邮船计划开展100%生物燃料试航，低碳燃料占比目标达30年37%
日本邮船公司将扩大使用废弃食用油等生物燃料运营船舶。自2024年起，将以废食用油为原料的生物燃料与重油按24%比例混合的“B24”燃料开始运营汽车运输船等船舶。计划于2026年启动100%生物燃料的“B100”试运行。到2030年，公司将把全公司燃料使用量中生物燃料等低碳燃料的比例从2024年的9.5%提高至37.6%。
3、重量约500克，成本约10万日元即可量产 JISDA成功实现发泡树脂无人机的目视外飞行
JISDA（位于东京都千代田区，社长国井翔太）成功实现了以发泡聚烯烃为主要结构材料的轻量化、低成本固定翼无人机“ACM-00‘Kabura’”的目视外飞行。
该素材不仅重量轻，还便于在受损时进行修补或更换部件，因此易于现场操作。此外，其以易采购的通用品为前提，受特定零部件供应不稳定的影响较小。本次生产的无人机重量约500克，单机成本可达10万日元。今后将推进构建供应链体系，以在国内实现量产。
4、NTT推出面向高速光通信的接收元件，兼具世界最高速度与灵敏度
NTT开发出了一款在每秒3.2太比特级高速光通信领域，具备超过200吉赫兹运行速度且达到实用水平可靠性的光电接收器。该设备在用于连接数据中心内部的光通信中采用1310纳米波长带，实现了世界最高速度与灵敏度。作为200吉赫-400吉赫波光收发器的基础技术，NTT创新设备公司（横滨市神奈川区）将实现其产品化。
5、九大提案利用色素增感太阳能电池等 应用于可穿戴设备与行动记录
九州大学教授荒川丰、研究生有田充（研究时身份）、助理教授中村优吾等人开发了一款可穿戴设备，通过太阳能电池等判断佩戴者所在房间。该设备将太阳能电池用于发电与传感双重功能。若每日使用8小时，可满足设备94%的耗电量需求。建议将其应用于行动记录、监护等领域。
【日本语】
1、「ペロブスカイト太陽電池」耐久性向上 産総研が開発、新技術の中身
産業技術総合研究所の神田広之主任研究員と村上拓郎研究チーム長らは、ペロブスカイト太陽電池の耐久性を向上させる技術を開発した。正孔輸送層に添加する有機分子を斜め構造に設計すると劣化しにくくなる。２０２５年６月から２６年２月までの屋外暴露試験では初期発電効率を維持できた。ペロブスカイト太陽電池が日本の夏に耐えたことになる。
2、バイオ燃料100%試験運航へ 日本郵船、低炭素燃料30年37%に
日本郵船は廃食油などのバイオ燃料による船舶の運航を拡大する。２０２４年から重油に廃食油を元にしたバイオ燃料を２４％混合した「Ｂ２４」で自動車船などの運航を開始。２６年中にバイオ燃料１００％の「Ｂ１００」による試験運航を始める。全社の燃料使用量におけるバイオ燃料など低炭素燃料の比率を２４年の９・５％から３０年に３７・６％に拡大する。
3、重量約500g・10万円台で生産可能 JISDA、発泡樹脂製ドローンの目視外飛行に成功
ＪＩＳＤＡ（東京都千代田区、国井翔太社長）は、発泡ポリオレフィンを主要構造材とする軽量・低コストの固定翼ドローン「ＡＣＭ―００“Ｋａｂｕｒａ”」の目視外飛行に成功した。
同素材は軽量であるほか、損傷時に補修や部材交換が容易に行えるため現場運用がしやすい。また、入手しやすい汎用品を前提にしており、特定部品の供給不安の影響を受けにくい。今回のドローンは重量約５００グラムで、１機当たりの原価も１０万円台で生産可能。今後、国内で量産体制を整えるためのサプライチェーン（供給網）構築を進める。
4、世界最高の速度と感度、NTTが高速光通信向け受光素子
ＮＴＴは毎秒３・２テラビット（テラは１兆）級の高速光通信に向け、動作速度２００ギガヘルツ（ギガは１０億）超で、実用レベルの信頼性を持つ受光素子を開発した。データセンター内をつなぐ光通信に用いる１３１０ナノメートル（ナノは１０億分の１）の波長帯で世界最高の速度と感度を達成。２００ギガ―４００ギガボー（１秒当たりのシンボル数）の光トランシーバーの基盤技術として、ＮＴＴイノベーティブデバイス（横浜市神奈川区）が製品化する。
5、色素増感太陽電池など活用 九大がウエアラブル端末、行動記録で提案
九州大学の荒川豊教授と有田充大学院生（研究当時）、中村優吾助教らは、太陽電池などで装着者が建物のどの部屋にいるか判別するウエアラブル端末を開発した。太陽電池を発電とセンシングの両方に用いる。１日８時間利用する場合、消費電力の９４％をデバイスの発電でまかなえた。行動記録や見守りなどに提案していく。